ニート対策を国や個人がしていかないと本人も不幸になりますし、国的にも貴重な労働人口を減らしてしまう事になります。
それは絶対的に良くない事ですのでなんとかする対策が必要となってきます。
ニート対策には社会についてよく教える事が必要
私自身もニートを脱出した経験を持ちますが、ニート対策は色々な相談室などを作ることも大切です。
しかし一番の対策は「社会的なことを教える場を作ってあげる」ことです。
そもそも、なぜニートになる人たちが出るかというと、実体験から言えば、社会に関することを何一つ教えられないまま、ハシゴを外されて、「さあ働け」といきなり言われたがために、何も動き出せず、そのまま家にこもってしまったというパターンが相当多いと考えます。
私自身もそうでしたが、要するに、社会人年齢に達しないまま、社会に放り出された結果、適応できずに実家にずっと居るというパターンです。
すでにニートになった人達は国が支援するべき
ニート対策を講じるには、ただ単に話を聞くといったことだけではなく、国が仕事を斡旋し、そこに行けば給与は少ないかもしれないが、ニートをやっていた人でも全然できる単純作業、デスクワークなどを大量に準備することが必要だと思います。
若年層もそうですが、中年になっても社会人経験が積めないまま、一定の年齢に達してしまった人たちも存在します。
いくら「ニートは35歳まで」と区切っても、40歳のニートだっています。
ですから、これらの人たちを再び社会の中の労働力として活躍してもらうには、再教育の場が必要なのです。
私がニート時代に「こんな場があったらいいな」と思ったのが、社会の契約関係のことをすべて教えてくれる場です。
不動産契約、飛行機のチケットの買い方、公共料金の契約方法、社会人として当然知っていなければならないことを知らないまま、大人になってしまったため、ニートは社会に出るのが怖くて仕方がないのです。
バカにされたらどうしよう。
この考えをなくさない限り、ニートは解決しません。
そのため、ニートの人たちに社会経験を積ませる場、国営ニート支援所のようなものを設立する対策を取ることが大切だと考えます。
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